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「電磁波を正しく理解し、目に見えない電磁波から大切な人の健康を守る」活動を行う、電磁波対策の専門家です。電磁波は見えないため、自分が「帯電」していることすらわからないくらい、取り扱いがとても難しいため、専門家による「電磁波から守る」ことを目的として活動をしています。

電磁波とは、『電場と磁場の変化を伝搬する波（波動）である』と定義されています。また『電磁波は波と粒子の性質を併せ持つもの』としても知られています。「電磁放射」とも呼ばれており、太陽などの自然物から放射されていたり、携帯電話やスマートフォン、テレビ、電子レンジやIH調理器などの家電製品からも発生しています。これらの電子機器はほとんどコンセントを付けた瞬間に電気が入ります。

電磁波のなかに備わっているものに電場と磁場があります。

• 「電場」電圧の大きさに比例して発生します。どのような材質でも素材にかかわらず伝わり帯電する性質をもっていて、 電気は電位の高いところから低いところへ流れるようになっています。なかでも電気は電位の低い身体の表面に集まってくることでも知られています。
• 「磁場」電流の大きさに比例して発生し、身体の細胞にまで辿り着くことができますが、発生源から距離をとればとるほど急激に減退していきます。磁場はコンクリートでも貫通するほどのエネルギーがあり、非常に強力です。

家電製品の電磁波はIH調理器が３００Hz～１０MHz、ラジオ放送が１０MHz～３００MHz、電子レンジやテレビ、スマートフォンなどの携帯電話が３００MHz～３GHz、BS放送が３GHz～３０００GHzです。ということは、最低でも３００MHz～３０００GHzは家電製品の電磁波が家庭で発生しているということになります。すなわち、それだけの電磁波を人体が被ばくしているということでもあります。

動力源や熱源・光源に電力を利用するようにすることを電化と呼びますが、各家庭でのオール電化傾向は今や主流となりました。お風呂のお湯や暖房を安くおさえることができるほか、熱源をもたないため火災の心配が火力を使うときほどなく安心な点が良しとされている点です。しかし良くない点では、電気代の高額請求と設置費が高いこと、そして電磁波が自宅の電化によって熱源を扱うより高い数値になることが考えられます。 家電製品を使っていない状態でも電源がつながったままであれば電場が発生しているということが重要な点です。それは電圧がかかっている部分に電場が発生しているためです。 近年では家電製品の有害な電磁波をカットする有害電磁波防止コンセントがAmazonや楽天のインターネットショッピング内で販売されています。価格は６０００円台、７０００円台が多く少し高価ですが、お子様のいる世帯や電磁波過敏症の方向けの対策グッズとして不可欠な商品となっています。

電磁波過敏症は電磁波に過敏なため、身の回りにある微弱な電磁波を浴びただけでも、頭痛や吐き気を感じてしまう人々の症状をいいます。 ヨーロッパではれっきとした病として有名ですが、日本での認知はまだ浅いのが現状です。これは、アメリカの医学者ウィリアム・レイ博士によって命名されました。レイ博士によれば電磁波過敏症の患者の特徴は、最初に目、皮膚、神経に症状が現れます。電磁波測定調査をすることで、電磁波過敏症なのかそうでないのかを明確にすることができます。

日本では電磁波過敏症の患者はおよそ650万人であると専門家の間で言われています。人体における神経や筋肉は微弱な電気信号によって影響を受けます。 医療機関で心臓のペースメーカーなどの医療機器に携帯電話が悪い影響を与えることは公知の事柄ではありますが、それと同様のことが家電製品と人体の間で起こっているのが主たる関連性です。 また電磁波過敏症の約８割に化学物質過敏症を伴った合併症を引き起こしています。その逆に化学物質過敏症の約２割に電磁波過敏症が併発されているのも事実です。その他アレルギー疾患、癌といった疾病に電磁波が悪影響を及ぼしていると推測する医師もいます。

弊社では電磁波過敏症や電磁波犯罪への対策として、電磁波測定や電磁波による発生原因の特定、犯人の特定を行っております。電磁波測定を行う際には『依頼人と一緒に機材の数値を確認しながら室内や体内に起こっている異常な電磁波を計測していく』方法が一般的です。弊社では専属の電磁波測定士の有資格者がいて、電磁波における知識はもとより、過去の電磁波の事例や判例も数多知っているので、調査を安心して依頼できる点が依頼人の安心にも繋がります。ファミリーセキュリティでは、電磁波測定はもちろん電磁波過敏症に必要な軽減対策を行います。アーシングはもちろん、身体電圧測定、帯電防止策などグッズではないサポートを行います。

電磁波対策を行うための基礎となるのは「知識」です。電磁波の発生するメカニズムを理解した上で、問題となる電磁波の発生状況を把握することが前提となります。

自分で市販の測定器を使って電磁波の出どころを調べたり電磁波防止グッズを使ってみるですとか、半身浴をしてみる、電気を使っていない時はコンセントを抜くといった個々の試行錯誤もしてみるとよいでしょう。必要であれば探偵社に助言をしてもらうのもベターです。

自分で電磁波対策をしても状況が変わらないようでしたら、犯罪被害の可能性も視野に入れて探偵社に所属している電磁波測定に詳しい専門家に相談し、調査や情報証拠の収集をしてもらうことも視野に入れてみましょう。

• どのようにして調査を進めていくのかが曖昧だったり、調査プランに自信がないと感じたら、問題に対する経験値は少ないと判断して良いかと思います。経験不足で電磁波に関する知識が乏しい探偵事務所に依頼して、依頼人に不適切なアドバイスを行ない、かえって問題をこじらせてしまう場合があります。
• 依頼する前に相談の段階で「実際に測定費用はいくらぐらいかかるのか」を聞いてみることをおすすめします。「実際に調査してみないと分からない」などと答える探偵事務所は、電磁波測定調査のプロではない可能性が高いので、避けた方がよいでしょう。
• 良い探偵事務所というのは必ず依頼者に対してデメリットやリスクの説明を行います。依頼者が「このようにしてほしい」と言われても、担当者が「それはこういうリスクを伴うので辞めたほうが良い」と依頼者のリスクを考えた上での発言があれば良い調査事務所と言っても差し支えないでしょう。
• 「探偵なら、電磁波の知識があるのだからどこでも大丈夫なのでは？」と思われるかもしれません。しかし、実際は探偵事務所にも得意不得意があり、自分の得意な調査以外の実績については、あまり解決事例がない探偵事務所が多いのです。電話相談の段階で、使用機材や測定方法、解決事例など必ず確認しましょう。
• 「大手の事務所なら安心」「相談実績〇〇件以上」だけで依頼するのはやめましょう。人は情報に乏しい時は、それが人気があるかどうかで相談先を選択する、という心理を利用したものです。それにネット広告には広告宣伝費がかかり当然、調査費用に反映され高額になります。