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インターネットは便利ですが、実はいろんなリスクが潜んでいます。それを知らずに利用していると思わぬ被害に遭うことがあります。今回はSNSトラブルやハッキングの危険性について解説しています。
皆さんはパソコン上のトラブルと聞いてどのようなものを考えつきますか。今回の記事では昨今主流のソーシャルネットワークサービスになって久しいコミュニケーションをとるツールでの、書き込みによるトラブルや、恐ろしい匿名のハッキング集団、パソコン上のウイルスなどを例にいくつか挙げてみました。
1990年代から2010年代と比較すると圧倒的にトラブルが増えてきているのが、ソーシャルネットワークサービス＝SNSによるトラブルの事例です。
肖像権のある自分の顔写真の無断掲載をする、公開設定を一部公開に設定して見えないところで第三者の誹謗中傷をする、著作権のある画像の二次利用、あるユーザーに記事を執拗にタイムラインに書かれて困るトラブル
匿名ユーザーによる誹謗や中傷、または誹謗中傷によるフォローのリムーブ（＝フォローを外すこと）、ツイートした発言の炎上、デマの拡散、揚げ足取り、誤解、なりすましアカウントによる詐欺・犯罪、裏アカウントおよび鍵アカウントによる特定の人物の誹謗中傷
LINEグループから仲間外れにする、LINEによる特定の人物への言葉によるいじめ、陰口、ねずみ講・マルチ商法、セミナーなどにおける儲け話、執拗なまでの大量なメッセージ送信、既読スルー
掲載されている写真から居場所や個人を特定されること、コメント欄による誹謗中傷
システムやネットワークに違法にでアクセスすることをいいます。ハッキングする人は、コンピューターに関する専門知識があり、それを悪用して他のコンピューターに侵入し、不正行為すると言われています。
「CryptoCore」というハッカー集団がこれまで、仮想通貨（暗号資産）取引所から計2億ドル超（約214億円）を盗んでいる可能性があることがわかりました。
セキュリティ企業「ClearSky Cyber Security」が公表しました。CryptoCoreは主に仮想通貨取引所やその関連企業を標的にしているといわれています。
2018年の活動開始以降、およそ7000万ドル（約75億円）を盗難しているとみられているようですが、同社はその被害額は2億ドル超に上ると見積もっています。
日本と米国を主なターゲットとしており、2019年6月には日本の企業が複数攻撃されたといわれています。
北朝鮮政府が支援するとみられるハッカー集団、「ラザルス（Lazarus）」が仮想通貨および取引所にターゲットを絞ったサイバー攻撃を活発化しているとみられています。
北朝鮮から情報発信する英字メディア「Daily NK」が、2020年5月11日付のレポートで警告しています。長引く経済制裁による疲弊に加え、コロナウィルス・パンデミックによる中朝国境閉鎖で孤立してしまった北朝鮮にとって、仮想通貨の窃取は、外貨を稼ぐ手段であり、莫大な利益をもたらすと、同メディアは指摘しています。
ハッカーの手によって、大規模な学校区に通う約32万人分の学生の氏名や住所などの個人情報がオンライン上に公開されてしまうという事件が発生しました。
Dissent Doe氏は「ハッカーが行ったことは学校区の機能を妨げ、他の業務に割くことができたであろう教職員らのリソースを取り上げました。
ハッカーそれぞれの攻撃は異なっているので、さまざまな攻撃への対抗手段や回復方法を準備しておく必要があります。しかし、ハッカーが常に機密データだけを取得していると仮定してしまうことは非常に危険です」とDissent Doe氏は語っています。
上記は日本の企業とアメリカの学校で起こったできごとですが、一個人のパソコンも被害に遭ってもおかしくありません。
ここまで１.SNSによる書き込みのトラブル、２.匿名ユーザーによるハッキングの危険性、３.コンピュータウイルスによるパソコンへの悪影響やウイルス感染などの危険性を述べましたが、そのなかでも近年増加しているSNSによるトラブル事例集をこの項目では記していきます。まず総務省に平成２７年時点で寄せられた年齢別のSNSのトラブルの比率についてです。
こちらを見ると20代以下がいちばん多くなっていることがわかります。またその事例としては、Twitterで言い合いなどの喧嘩・口論に発展してしまったケースが20％中4.4％を占めています。
その他、自分の発言が他人に意図しない趣旨で伝わってしまったケースが20％中7.4％と高い数値でした。自分の個人情報が他人に無断で公開されてしまったケースが20％中の4.2％になっていました。
いちばん多かったのが、自分の発言が他人に意図しない趣旨で伝わってしまった誤解に発展した事例でした。
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