フィリピン女性のしたたかな罠とは？男女トラブルの解決サポート

フィリピンパブは足しげく通う50代の男性に話を聞いたところ、「いや～、なんていうか愛嬌があるんだよな」と話していました。 長年連れ添って夫婦間で会話もないような男性や、一人暮らしの中高年の寂しい男性は。フィリピン女性の怪しい魅力とともに包み込むような優しさに癒され、ついつい会いに行きたくなるそうです。

当時は「興業ビザ」の取得が容易だったため、最盛期の2004年には8万人を超えるフィリピン人が来日してフィリピンパブなどで働いていました。

フィリピンパブは大都市の繁華街から、地方の農村・漁村・離島に至るまで存在し、その実数は把握できないまでに膨れ上がっていました。

ところが2004年、米国務省による「人身売買に関する年次報告書」の中で、日本が人身売買容認国として名指しされ、不法滞在や売春などが社会問題化したことから、政府は翌2005年、興業ビザの取得を厳格化。
2006年には興行ビザの発給は従来の約10%の約8000人に激減にまで激減し、現在では約2000人前後で推移しています。

日本側の規制が厳しくなった分、その「壁」の突破を手助けしているのがブローカーの存在です。

これらのブローカーは、実在の人物に偽装した身分証や戸籍謄本を取得した上で、大使館で本物の旅券を入手しています。

また、フィリピン人女性の人権擁護名目でNPO法人を設立し、その立場を悪用して、虚偽の申請等により査証を取得させ、フィリピン人女性約300人を日本に密入国させていました。

なぜ、日本政府が不法入国を防ごうと対策をしても、根絶できないのでしょうか。その理由には以下のことが考えられます。

大使館・警察官も含む公務員が“賄賂漬け”である現実から目を背けることはできません。日本で公職に就く労働者と比較しようもないくらいの惨憺たる状況であり、“賄賂も給料の一部”と考えている節すらあります。

日本の側で、規制、摘発を強化したところで、悪徳ブローカーはまた別の新たな方法で女性を連れてくるでしょう。

身内や身近な人が、フィリピン人と交際している場合や、国際結婚を考えている場合、結婚する前にそのフィリピン人女性のことを事前にしっかりと把握しておく必要があります。

その前段として、生活費やフィリピンへの仕送りのためにお金を無心されていることがあれば、要注意です。

フィリピン人女性が既婚者であることを隠していたり、内縁者や子供がいるにも関わらず、嘘をついて結婚しようとしている可能性があります。

結婚をほのめかしてお金を出させたり、フィリピンにいる家族の苦労話をしてはお金を求めたり、様々な手口でお金を搾り取ろうとするのです。

フィリピンでも夫以外の男性と結婚すること（重婚）は禁じられています。しかし、フィリピンですでに結婚している女性が日本人とも結婚しようとする場合、独身の妹やいとこ・親戚の身分を偽装し、日本人男性と日本で結婚する自邸が実際に起きています。

また、フィリピン人女性とのトラブルで多いのは「妊娠したので認知してほしい」と迫られるケースです。

そもそも、カトリックの影響が強いフィリピンでは、人工妊娠中絶自体が憲法で禁止されており、日本にいるフィリピン人女性においても、中絶に応じることはないと考えるべきです。

そして仮に、話だけを聞いて信用し、認知をしてしまったら、相手の妊娠が本当に自分の原因でなくとも、一度認知をすると法的には取り消せません。

これに対抗するためには、まずはＤＮＡ鑑定はすべきでしょう。ＤＮＡ鑑定は産まれる前の胎児でも可能です。

ただ、仮にＤＮＡ鑑定で本当の親子となれば、強制認知となり、戸籍にその事実が残りますし、養育費の支払い義務が生じます。さらに、その子どもに相続権が生まれるので、将来的に必ず相続で揉めることになるでしょう。

いずれにしろ、まずは、ＤＮＡ鑑定を求め、結果が出ていなければ認知はしないと強く主張することが必須です。