弱みに付け込む脅迫まがいの発言│何もかも搾取される前に取るべき対処法

• 嫉妬や憧れからくる逆恨み
• 過去の復讐心や怨恨
• 弱みを握り金銭を搾取する
• リベンジポルノや性的暴行によるもの

• 「殺す」「消えろ」本人または親や子供を対象に生命への害悪の告知
• 「財産を奪う」などの財産への害悪の告知
• 「ネットで公表するぞ、拡散するぞ」」「近所や職場に言いふらす」などの名誉への害悪の告知
• 「このまま去るなら子供や家族を誘拐する、監禁する」などの自由への害悪の告知
• 「痛い目見せる」「いうこと聞かなければ殴るぞ、蹴るぞ」などの身体への害悪の告知

脅迫する側も突発的にしたのか、計画的に行なったのかによってタイプが分かれますが、よくある特徴を挙げてみました。
ただし、普段はその片鱗を全く他人には見せないタイプも存在するため、見抜くことは難しいケースもあります。

例えば、初対面で話した相手に、何か違和感を感じるとかクセが強そうな人だなと感じる場合、後々のトラブルの予感を自分のセンサーが察知しているということもあります。

また、よくない噂に惑わされるのもよくありませんが、火のないところに煙は立たないともいうので、あまり深く関わりすぎないことをお勧めします。

温厚そうな人が突然、人が変わったかのように恐ろしい態度を取ることも実際にあり得るのです。

脅迫の被害者は当然、相手に怯えています。加害者が「誰かに言ったら殺すぞ」とか「家族をひどい目に遭わす」など口止めしている場合、被害者は必死で脅迫の事実を隠すものです。

その状況で脅迫の相手を特定したり脅迫の実態まで知ることは困難ですが、被害を受けている人の様子が明らかにおかしいということは家族なら直感的に分かるのではないでしょうか。
本人を落ち着かせ、自分にだけは真実を教えてほしいと話すことが重要です。

恐喝や脅迫行為は加害者側が巧妙に計画的に行なってくるので、被害の実態や悪質性を証明するのは容易なことではありません。

証明する情報材料が乏しいとき、警察は証拠不十分、として脅迫罪の捜査が開始するどころか、被害届や告訴状の受理まで渋ることもあるそうです。

被害者が被害実態を証明しなければ、脅迫の事実は発覚しません。確実に証明し罪を償わせるには脅迫の実態調査が欠かせません。

当事務所は探偵として調査を専門にしております。張り込み・尾行・情報収集などの実態調査を実行し被害の実態や加害者を特定し、脅迫の事実を速やかに確実に証明することができます。
以下の相談は脅迫被害の相談事例の一部です。