探偵が警告！小型化する「盗聴・盗撮」に気が付かないリスク

盗聴や盗撮被害に遭ってしまうと「気がつくのも困難」です。まずは盗撮・盗聴の基礎知識についてご案内します。

実際に盗聴や盗撮に遭っていると感じた場合、どのような対策をしてみるのがベストなのか、次項にて考えてみましょう。

市場には盗撮器・盗聴器等、さまざまな盗聴・盗撮器が出回っています。そのうえ、盗聴や盗撮を罰する法律も、それほど厳しくなく、盗聴・盗撮器を購入する事自体、日本では違法にはなりません。

これだから、盗聴・盗撮が繰り返される訳であって、全く困ったものですよね。本項目ではどのような盗聴盗撮器が出回っているのか、犯人はどのような機材を使っているのか予想してみましょう。

上記のようにさまざまな盗聴器盗撮器が出回っています。
では、どうするのか？昔から『餅は餅屋』という諺があるように、盗聴盗撮器を発見するプロフェッショナルな機材を揃えた探偵社や警備会社に依頼する事も視野に入れてみてください。

アフターケアも徹底していますし、しっかり調査後までアドバイス・サポートさせて頂きます。

盗撮や盗聴は違法であると個々に思い込まれていますし、倫理的にしてはいけないことという暗黙の了解がありますが、法的には盗撮や盗聴をすること自体に違法性がありません。

極端な話では自宅に盗聴器を仕掛け、得られた情報を元に誰にも漏らさなければ違法にはならないのが現在の法律でいえることです。

芸能人が写真週刊誌に盗撮されて掲載されるケースですが、盗聴盗撮は法律では問題にならないものの肖像権の侵害およびプライバシー権侵害として裁判で訴えられる場合があります。

盗撮した行為に問題があるのではなくて、盗撮盗聴によって知り得た情報の取り扱いが問題になるといったケースです。

しかし盗撮や盗聴に正当な理由がたとえあっても、私有地への侵入や他人の所有物のなかに盗聴器を仕掛けたりするのは、違法行為となります

被害届の出し方は、自宅の管轄の警察署、交番に出向き被害届を提出します。盗聴器は取り外す前に警察に連絡する方が好ましいのですが、すでに外してしまった場合はそれも持参します。

被害届に記入することで、被害にあった日時、場所、被害時の詳しい状況、犯人に心当たりがあるか、犯人を目撃した場合犯人の身体的特徴を書く欄がありますので、事前に整理して行きましょう。

記入事項に問題がなければ被害届は受理されますが、証言があいまいで実態がないと判断されてしまうと受理されない場合もありますので、できるだけ正確で詳細に記入する必要があります。

被害届を出した後は、警察が事件性があると判断すれば捜査してもらえますが、そうでない場合捜査してもらえない可能性もあります。

盗聴器・盗撮カメラ発見の専門家にまずは相談することをお勧めします。
近年では高性能小型化が進み、思いもよらない場所に取り付けられ発見できなかったケースや、遠隔操作でいつ起動しているかわからず発見器に反応しなかったなど専門家の力が必要な事例もあります。

もし発見できなかったときは、一度ご相談ください！盗撮盗聴の被害であれば専門的に調査可能です。いち早く元の生活を取り戻せるよう全力でサポートします。