もし盗撮や盗聴の被害に遭ってしまったらどうする？

盗撮・盗聴の手法とはどのようなものなのでしょうか。

インターネットなどで誰でも購入することができるもので、100Vコンセントであればどこでも簡単に設置されてしまう機種がコンセント型の盗聴器と言われています。

なかでも電話線から電源供給を受け、半永久的に盗聴される盗聴器もあり、信じがたいですが恐ろしいほどに昨今の盗撮・盗聴事情は巧妙になってきています。

盗撮・盗聴の具体的な事例を下記に挙げてみました。参考になれば幸いです。

• 自宅付近に現れる不審者や不審車両が盗撮・盗聴のストーカー犯だった
• 自宅にいるときの私の行動が他人に漏れている
• 電話中に雑音が入ると思ったら盗聴されていた
• 自宅での行動に合わせて外部から音が聞こえてくる
• 盗撮器が自宅裏に取り付けられていた

盗聴・盗撮については必ずしも犯罪に当てはまるものではなかったりするのが現状です。まず日本の法律では、盗聴器盗撮器を販売・購入することやその行為を規制する法律はありません。

しかしながら盗聴や盗撮に関わる別の行為で罪に問われるケースが多々あります。万が一自分が被害を受けていると感じたら、すぐさま探偵社に相談することをおすすめします。

盗聴や盗撮の調査は探偵でも行なっていますが、市販でも盗聴盗撮発見器が販売されていますので、ある程度自分で自宅を調べることはできます。

ただ発見器も安いものですと、家電製品が反応してしまう場合もあるので、やはり探偵社に調査を依頼したほうが安心できるのではないでしょうか。

相談する順序をご説明します。まず、盗撮被害・盗聴被害に遭っていると感じた時、盗撮・盗聴の事実が実際にあるかどうかを問われます。

そのため「盗聴盗撮されているかもしれない」と思われている段階では、探偵社に相談して情報収集・証拠の記録などの調査をしてもらうのがベストだと言えます。

自分で盗聴・盗撮を発見できた場合は、警察に通報して犯人の特定をお願いしましょう。いきなり警察に相談しても「本当に被害をうけているのか？」何をもって盗撮・盗聴被害に遭っているかわからないいと警察も動いてはくれません。

「盗撮・盗聴の被害に遭っているんじゃないか？」と悶々とせずに、調査によって証拠という具現化された形にする、ということは自分の気持ちにおいても、白か黒かを明確にできるものなので、非常に大切です。

犯人が特定できたら安心できる生活のために、弁護士に依頼して慰謝料を請求したり、示談にしたりすることになります。

• １．探偵社
• ２．警察
• ３．弁護士

• １．盗撮した写真をネット上に晒す行為。
• ２．盗聴した写真と引き換えに金銭を要求する行為。
• ３．盗聴するために他人の住居に無断で侵入する行為。
• ４．盗聴するために他者の所有物を改造する行為。
• ５．固定電話の盗聴行為。
• ６．コンセントの裏に盗聴器を仕掛ける行為。

このような犯罪のリスクを伴う盗聴・盗撮は絶対にするべきではありませんし、プライバシーの侵害や肖像権の侵害などで検挙されてもおかしくありません。

自宅のアパート、一軒家、マンションだったり、企業に仕掛けられた盗聴器や盗撮器を発見する調査になります。
特殊な機材を扱った調査になり、なかには成功報酬型で報酬金を得るところもありますが、着手金と発見報酬金を合わせて高いところで10万円台後半、高額なところでは30万円といった調査費用がかかってきます。